コロナショックとともに変わった仕事と暮らし。中でも、「時間」との向き合い方が大きく変わった人が少なくありません。仕事時間と自分時間の組み立て方、日々を充実させる方法、新しく始めた習慣や決別した習慣――。気になる著名人の時間活用法、仕事の現場で起きている時間管理の課題、読者の声などから新しい「時間の使い方」を考えます。

ウィズコロナで変わる　仕事時間、自分時間

　新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言発令で、4月から多くの企業がテレワークを経験しました。これを機に、本格的にテレワークに移行すると宣言する企業が増加中です。働き方が変わったことで、人々の時間に関する意識や行動はどのように変化したのか、また、在宅で個々に取り組める時間管理のテクニックにはどんなものがあるのか、529社16万3000人に対して働き方改革を支援してきた、クロスリバー代表取締役社長の越川慎司さんに詳しく聞きました。

コロナ禍での行動が意識を変えた

――　この数カ月で、働き方への意識はどのように変わったのでしょう。

越川慎司さん（以下、敬称略）　2019年12月に約400人の企業経営者にヒアリングしたときは、「テレワークなんてうちは無理だ」と答えた人が9割ほどでした。ところが、同じ人たちに対し2020年5月中旬に同じ質問をしたところ、87％の人が「意外にできちゃったよ」と回答したんです。

　この数年間、働き方改革で意識を変えようと政府も旗を振って頑張りましたが、会社の意識は変わりませんでした。しかし、まず行動パターンを変えることで、結果的に意識が変わったという勝ちパターンを多くの企業が経験したわけです。小さい行動を起こしてみて、意外とよかったものを続けていけばいいわけです。

　ただ、この数カ月で取り組んだテレワークは特殊な事態です。さまざまな経済団体、政府、東京都などから非出勤要請が出たことで、経営者としては出社させない方法を考えざるを得なかった。売り上げをマイナスにしないため、事業継続のためにテレワークをやらざるを得なかったのです。

　今後、企業のテレワークへの考え方は2つのタイプに分かれていくと思います。1つは出勤してやっていた仕事がテレワークでもできる、という保守派の考え方。2つ目はテレワークのほうが生産性が上がるという考え方。オフィスのコストも下がりますし、顧客への接客も効率がよくなり営業マンの機動力が上がる。採用もテレワークの条件を入れると応募数は増える。そういう観点でテレワークを積極的に導入する企業。

　多くのビジネスパーソンがこの半年間で気づいたことは、「仕事＝出社すること」ではないということ。「仕事＝働いたことによって成果を出す」ことが本来の意味です。労働時間を評価するのではなく、達成した仕事を評価するというジョブ型の方向に日本企業も変化することは間違いないでしょう。完全なジョブ型にはなかなか変わらないでしょうが。

――　そうなると、個人がどのように時間を効率的に使って成果を上げるかが重要ですね。