ウィズコロナで変わる 仕事時間、自分時間
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コロナ禍で多くの企業が、仕事のデジタル化とコミュニケーション上の課題、そして時間管理の課題に直面しました。
緊急事態宣言が解除されてちょうど3カ月。日経ARIAが実施した「ウィズコロナ時代のテレワーク&『時間の使い方』アンケート」では、勤務先の「ワークスタイルが変わり、今もそのスタイルが継続、または進化している」という回答が45.4%でした。一方で、「ワークスタイルが変わり、今は部分的に元の状態に戻っている」(34.8%)、「ワークスタイルは変わったが、完全に元の状態に戻った」(8.2%)と、働き方が旧来型に戻った、または戻りつつあるという回答が合わせて43.0%。ほぼ二極化しているという結果となっています。
こうした二極化はなぜ起きるのか。また、コロナ後の働き方ではチームの時間管理にどう取り組んでいけばいいのか。働き方改革と時間管理に関するコンサルティングを多数手掛けるワーク・ライフバランスのパートナーコンサルタント、大塚万紀子さんに聞きました。
「元に戻ってしまう」組織が抱えるリスクとは
「現状のテレワークは、『自宅待機型』と『在宅勤務型』の2つのタイプに分けられます」と大塚さんは指摘します。
「このうち、作業単位で自宅に持ち帰るといった『急場しのぎ』的なテレワークが自宅待機型です。『自宅では本当の仕事にはならない』『対面で働かなければ成果や働きぶりを周囲に認めてもらえない』というのもこのタイプの特徴です」
旧来の働き方に戻ってしまう企業の中には、この「自宅待機型」テレワークに該当するところがありそうですが、こうした組織は特有のリスクを抱える可能性があるといいます。なぜ以前の働き方に戻ってしまいやすいのか、どのようなリスクがあり得るのか、次ページから解説します。