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2拠点生活に関心を持つ人が倍増、約27%に
コロナ禍で移住や2拠点生活への関心がますます高まりをみせている。リクルート住まいカンパニーの調査では、2018年11月には14.0%だった2拠点生活への関心が2020年7月には27.4%に増え、今後もテレワークが続く場合に「住み替えを検討したい」と回答した人は24%だったという(※)。
「このコロナ禍で『SUUMO』の物件ページの閲覧数の伸び率が高かったエリアは、中古マンション1位が神奈川県三浦市、2位が逗子市、中古の戸建て1位が千葉県・富津市、2位が館山市となっています。都心100キロ圏内の郊外への関心が高まっており、風光明媚なエリアやリゾートエリアの検索数が伸びています。テレワークの加速が起点となり、住む場所だけでなく、働く場所の選択肢が増えました」(『SUUMO』編集長池本洋一さん)
通勤がなくなる、もしくは大幅に減少する傾向にあることから、「移住未満」の選択肢を視野に入れる人も増えている。定額で全国の拠点に住み放題になるコリビング(co-living)サービス「ADDress(アドレス)」の会員数が増加。「2020年6月頃から会員数が約4倍に増えました。コロナ以前はフリーランスや自営業、専門職の方が会員の中心でしたが、今は新規入会の半分ぐらいが会社員。テレワークが浸透して、多くの人にとって多拠点生活が現実的な選択肢になったのではないでしょうか。これから2、3年で多拠点生活はもっと浸透していくと思います」(アドレス代表取締役の佐別当隆志さん)。空き家や別荘をリノベーションした拠点も、全国120カ所(2021年1月現在)に増えているという。
一方、「住む場所、働く場所の選択肢が増える」を飛び越えて、もはや場所にはとらわれなくてもいい「オンライン移住に注目している」と言うのがリクルートキャリアHR統括編集長の藤井薫さんだ。耳慣れないオンライン移住とは、どんな働き方、暮らし方なのか?
※2018年11月『デュアルライフ(2拠点生活)に関する意識・実態調査』(N=5万)と2020年7月実施調査(N=1723)の比較。『新型コロナ禍を受けたテレワーク×住まいの意識・実態調査』(N=1390)2020年。いずれもリクルート住まいカンパニー調べ。