日経xwoman編集部では2021年10月から12月にかけて、日本の上場企業3823社を対象に女性取締役の実態を調査した。調査対象は東証1部、2部をはじめマザーズなどの新興市場、名古屋、福岡、札幌といった地方の株式市場の上場企業。各社の有価証券報告書、ホームページの情報を基に、すべての女性取締役を洗い出し、調査レポート『女性活躍サーベイ CGC改訂後、プライム市場を目指す 上場企業の実態と課題分析』(日経xwoman編)にまとめた。
(1)22年株主総会に注目 女性取締役の顔ぶれは変わるのか
(2)上場企業の女性取締役2423人の実像 最多はノエビア ←今はココ
(3)上場企業の半数以上で「女性取締役ゼロ」という不都合な事実
2022年、日本の上場企業は取締役や中核人材の“多様性”を強く求められている(「22年株主総会に注目 女性取締役の顔ぶれは変わるのか」参照)。各社は競うように女性登用を進め、次々に女性取締役が誕生している。
日経xwomanの独自調査で明らかになった上場企業の女性取締役の人数は、21年12月時点で累計2423人。2社以上を兼務している取締役が356人いるため、実数は1952人だ。企業の有価証券報告書では「役員の数」として、監査役や、取締役ではない執行役員も含めて「役員」として男女の人数を報告しているケースもあるが、この調査では会社経営の決定権を有する取締役のみに絞って抽出した。
女性活躍サーベイに掲載した女性取締役総覧は、企業名、業種(日経業種中分類)、株式市場区分、女性取締役の氏名、役職、現在の役職の就任年月、生年月日、そして略歴まで網羅している。