ダイバーシティが求められる理由の一つが「イノベーションの創出」だ。個性豊かなメンバーがそれぞれのスキルを持ち寄り議論することで、多様なアイデアが生まれるとされる。経営層や管理職だけでなく、組織を構成するメンバーに、性別をはじめとする多様性が確保されていることが重要だ。今回の記事では、日経WOMANの「企業の女性活用度調査」で集まった535社の回答を基に、人材の多様性について分析する。
記事中の図版はすべて日経WOMAN「企業の女性活用度調査」2022年版より出典。四捨五入の都合上、グラフの合計が100％になっていない場合があります。
正社員の女性比率が高いのは金融系
前回の記事「部長の女性比率は平均7.2％ 登用進む上位3業界は」でも少し触れたが、改めて、正社員の女性比率について見てみよう。535社の平均値をまとめると、正社員の女性比率は平均31％で、前回調査（2021年、30％）からほぼ変わらない。社内の正社員10人のうち3人が女性、という構図である。
業界別に見ると、「保険・証券・その他金融」業界では正社員の女性比率が50％を超えている。次いで「銀行」44％、「卸売・小売」38％という順だ（「その他」を除く）。一方、正社員の女性比率が最も低いのは「電機・機械・自動車関連」で17％だった。
■調査概要は記事「2022年版『女性が活躍する会社』BEST100」を参照
