多様な人が生き生きと働く環境を作る上で最も大切なのが、長時間労働を前提とした働き方の見直しだ。日経WOMANが実施する「企業の女性活用度調査」でも、ワークライフバランスへの取り組みを重要な評価指標の一つとしている。前回調査(2021年1~2月に実施)では、新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛や在宅勤務の拡大を受けて、労働時間や残業時間が前々回調査(2020年1〜2月に実施)に比べて大きく減少した。コロナ下2年目の働き方を聞いた今回調査では、どのような傾向が見られただろうか。

記事中の図版はすべて日経WOMAN「企業の女性活用度調査」22年版から引用。四捨五入の都合上、グラフの合計が100%になっていない場合があります。

残業時間はコロナ前から20時間削減

 日経WOMANが2022年1~2月に実施した「企業の女性活用度調査」では、コロナ下2年目の働き方について企業に質問した。535社の回答からは、働き方改革が進んでいる様子が見て取れた。

 まずは労働時間だ。535社の年間総実労働時間数(正社員1人当たり)は、平均1905時間。コロナ下1年目の外出自粛の影響を反映した前回調査(2021年)の1891時間と比べて、14時間増加したものの、コロナ前(2020年)の1958時間よりは減少している。

 年間の残業時間(所定外労働時間)は正社員1人当たり185時間。こちらは前回調査の193時間よりも短くなった。コロナ前だった前々回の206時間に比べると、約20時間減っている。

 回答の内訳を見ると、平均「100時間未満」と答えた企業の割合が年々増加している。在宅勤務の浸透など、働き方の変化が大きく影響しているとみられる。

 業種別に見ると、正社員1人当たりの年平均残業時間が最も多いのは「建設・不動産」で、298時間。次に多いのが「情報・通信」で223時間だ。一方、少ないのは「卸売・小売」で131時間、「化学・医薬品」で138時間などとなっている。

■調査概要は記事「2022年版『女性が活躍する会社』BEST100」を参照