自律的に生きていくキャリアを築くためには、今後の企業現場で大きなニーズがある分野のスキルを身に付けることが大切。そう言える分野の一つが、会社の「DX（デジタルトランスフォーメーション）化」を推進できる「DX人材」です。どんな人材がDX分野に適しているか、企業側はどのようにDX人材を育成すればいいかなどについて、DX分野のスペシャリストであり多くの実例を見てきた、リクルートマネジメントソリューションズの千秋毅将（せんしゅう・たけまさ）さんに聞きました。
DX人材 最初の一歩は「DXに対する認識差異の確認」を知ることから
DX（デジタルトランスフォーメーション）化を進める際、最初に確認してほしいことがあります。それは、DXについての認識の差異です。同じ社内でも、人によってDXという言葉の意味・範囲の捉え方が違います。ここにズレがあると、同じ到達点に向かってプロジェクトを進めることができなくなります。
日本におけるDXの定義は、経済産業省の「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」が基本になっています。
DXの目的は、競争上の優位性の確立であり、そのために製品やサービス、ビジネスモデルと、業務、組織、プロセス、企業文化・風土の変革が必要になります。その土台には、顧客や社会のニーズがあり、ニーズに応えるためにデータやデジタル技術を使う、というのが本来のDXの定義です。
しかし現実は、人によって解釈が異なります。例えば、これまで人がやっていた計算業務をAIがやることになったとします。これはデジタル化であり、トランスフォーメーションに必要な技術の一つなのですが、このデジタル化の段階をDXと認識している人もいます。
だからといって「本来のDXの定義とはこうだ！」と社内に説いて回って認識を統一すればいいかというと、それでは本当の意味での意識統一ができるまで、かなり時間がかかってしまいます。では、どうすればいいでしょうか。
