組織のトップは毅然とした態度で多様性を推進すべき

 意識改革の観点からは、次世代の人材を育成する教育機関、とりわけ、高等教育機関の果たす役割は大きく、待ったなしの状況にあると受け止めています。大阪大学としては、学内の教職員全体の意識改革と働き方改革を加速させるとともに、今後も「全国ダイバーシティネットワーク」に参画する大学などと協働して、日本全体の高等教育機関におけるジェンダーバランスの向上に寄与していきます。また、産業界との相互連携によるジェンダー多様性に向けた取り組みをさらに強化していきます。

 女性を引き上げる施策に対して「逆差別ではないか」という批判もあると聞きますが、そうした人たちは、これまで男性が高いゲタを履いてきたことに気づいていないのでしょう。それに、こうした批判をなんとか乗り越えていかないと、日本はジェンダーギャップ指数に示されている現状から抜け出し、次のステップへ進めません。新たな地平を開くために、組織のトップは毅然とした態度で多様性を推し進めていかなくてはなりません。

取材・文/久保田智美(日経xwoman編集部)