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Z世代×ダイバーシティの新常識

日立製作所 Z世代にも響いた人材定着戦略、3つの特徴

【3】22年夏インターンシップの事務系応募倍率が約50倍だった日立の取り組み

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転職志向が強いといわれているZ世代。少子化が進む日本において人材の確保は重要な課題になっています。では、どのような企業が若手にとって魅力的に映るのでしょうか。本記事では、若手育成に力を入れる日立製作所を取材。同社の人材施策と日経xwomanが実施したアンケート結果を照らし合わせると、「Z世代から支持される企業」の条件が見えてきました。

※Z世代の定義には諸説ありますが、本特集では、世代研究の調査リポートを発行しているデロイトトーマツグループの分析を基に、1995年1月~2003年12月に生まれた世代(23年1月時点で19~28歳)をZ世代と定義します。
※調査概要は記事「Z世代はやりがいよりも待遇重視?成長機会の提供がカギ」6ページ目をご参照ください。
※記事中の図版は四捨五入の都合上、グラフの合計が100%になっていない場合があります。

転職意欲=よりよい職場環境を求める意欲?

 1社で定年まで働く――。かつては当たり前だったこのキャリア観は、今後の日本経済を支えていく人材であるZ世代には通用しなくなっているようです。

 日経xwomanが行った20代女性のキャリア意識に関するアンケート調査(有効回答数500人)で、どのような形でキャリアを継続したいかと聞いたところ、「転職したい」と答えた人の割合が33%と最も高く、Z世代を含む20代の転職への意識の高さが見て取れました(記事1本目「Z世代はやりがいよりも待遇重視?成長機会の提供がカギ」参照)。

 とはいえ、その転職意欲は、よりよい職場環境を求める意欲と見ることもできます。つまり、「今の組織が魅力的だと感じられれば転職はしなくてもいい」と考える可能性もあるのです。

 日立製作所の2022年夏インターンシップの応募倍率は、技術系が約13倍、事務系は約50倍。人材戦略に力を入れる同社の担当者に取材し、「もともと若手人材の確保だけを目的としていなかったものの、結果的に若手のエンゲージメントに好影響を与えている」(人財統括本部人事勤労本部タレントアクイジション部部長代理の大久保健一郎さん)という取り組みについて詳しく聞きました。

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