働く女性にとって「結婚」はキャリアや生き方を考える上で重要なライフイベントの一つです。結婚の形や家族の在り方が多様化する中で、婚姻率といった数字や社会はどう変わっていくのでしょうか。データを用いながら今後を予測する特集の今回は、結婚について長年研究を続けている、独身研究家の荒川和久さんに結婚の未来を推測してもらいました。
独身者は15歳以上の人口の半分に？
2040年には独身者が15歳以上の人口の半分にまで増え、従来標準といわれた家族世帯が少数派である社会になっていく。その独身人口を占めるのは、夫と死別した年配の女性と、自らの意思で結婚しないことを選んだ「選択的非婚者」――。
こう推測するのは独身研究の第一人者である荒川和久さんです。22年6月に内閣府が発表した「令和4年版 少子化社会対策白書」によると、21年の婚姻率は過去最低の人口千対4.1（過去最高は1947年の12.0）でした。また、年々上昇傾向にある生涯未婚率（50歳時点の未婚率）は20年時点で男性が28.2％、女性が17.8％と、15年に比べて約3ポイントずつ上がったことが明らかになりました。
国勢調査が公表している離死別含む15歳以上の人口を占める独身者の割合は、1980年に34％だったのが2015年に41.4％、20年には44.3％と、荒川さんが推測する数字に着々と近づきつつあります。
「私は10年の国勢調査で男性の生涯未婚率が20％を超えたのを機に『独身層』に注目し始めました。当時は、『結婚して子どもを育てないと一人前の大人ではない』という社会的な規範意識がまだ強い傾向にありましたが、7～8年前ごろから独身であることが社会の中で許容されるようになり、だんだんと独身の人にとって生きやすい世の中に変わってきたと感じます。このような環境の変化を受けて、独身者が今後さらに増えていくことが予想されます」
これまで10年以上独身者に関する研究をしてきた荒川さんは「これからも婚姻率は下がり続けるものの、ゼロになることはありません」と断言します。その根拠には、とある「恋愛の法則」が関係しているのだそう。詳しく聞いていきましょう。
