輸入大豆の約7割はサステナブルなアメリカ大豆

 日本の「なんでも大豆化」を支えているのは輸入大豆。なかでも、ソイオイル(大豆油)用を含む日本の輸入大豆の約7割を占めるのが「アメリカ大豆」だ。

 97%が家族経営の米国の大豆農家は、年以上前から安心・安全でサステナブルな大豆生産を目指してきた。それが、2013年から始まった「SSAP」(詳しくは次コラム)によって“見える化”された。

「アメリカ大豆サステナビリティ認証プロトコル(SSAP)」とは
環境への負荷が少なく、サステナブルな方法で生産された大豆とサプライチェーン業者に対し、出荷先の要望に応じて、輸出時に証明書を発行する制度。4つのルールに基づき「サステナブルなルールを守って生産された大豆」であることを証明する認証マーク(前ページ写真のマーク)も発行される。

 「大豆の生産地の状況を細かく把握するのは難しい。その点、一定のルールを守って生産していることが担保されている『SSAP認証』のアメリカ産大豆なら、日本の企業が安心して使える利点がある」と夫馬さん。実際、SSAP認証大豆は東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が策定した「持続可能性に配慮した調達コード」をクリア、公式サプライヤーに選定されている。

 このような日本企業のサステナブルな取り組みやSSAP認証大豆の認知度向上もあり、年月時点で、日本に輸入されているアメリカ大豆の9割強がSSAP認証大豆だ。

国連提唱のSDGsに積極的に取り組んでいる
SSAP認証大豆は、下の6つの最優先項目にフォーカスしてSDGsに取り組んでいる。「土壌の健康、水の有効利用、CO₂の削減、生物多様性、エネルギー使用削減、土地利用が目標達成のために重要と考えています」(アメリカ大豆輸出協会USSEC日本副代表・立石雅子さん)。
夫馬 賢治さん
ニューラルCEO
夫馬 賢治さん サステナビリティ経営・ESG投資コンサルタント。ニュースサイト「Sustainable Japan」編集長。環境省、農林水産省、厚生労働省や国際会議での委員を歴任。メディア出演・講演も多数。著書に『超入門カーボンニュートラル』『ESG思考』(以上、講談社)『データでわかる 2030年 地球のすがた』(日本経済新聞出版)ほか。

取材・文/降旗正子(パラダイス・ロスト) 写真/スタジオキャスパー、アメリカ大豆輸出協会