世界経済フォーラム（WEF）が2019年12月17日に発表した「ジェンダー・ギャップ指数（男女平等指数）」。日本の順位は調査対象153カ国のうち121位とさらに後退し、「過去最低」のスコアとなった。ジェンダー・ギャップ指数とは、経済・政治・教育・健康の4分野14項目のデータを基にして、それぞれの国の男女格差を分析したものだ。女性活躍を政府・企業ともに推進しているはずが、中国・韓国・アラブ諸国より下位に評価された日本。各界のリーダー達に意見を聞いた。
子育てをしながら働くママ・パパを応援する『日経DUAL』を創刊して6年。日本はこの短期間で、極度にマイノリティだった共働き夫婦の存在が、あっという間にマジョリティになった。いまや赤ちゃんを早朝の病院に連れていく若いパパも珍しくない。彼らを通勤バスの中から見かけては、「やるじゃん、日本。」と、誇らしい気持ちになることもしばしば。この『日経doors』を通しても、たくさんの若い女性起業家に出会い、日本は進化しているなぁと思っていた。
女性活躍、期待していたのに錯覚だった
でもそれは錯覚だった。世界経済フォーラムによる定番となった「ジェンダーギャップ指数」。今年こそは上がっているだろうと密かに期待していたのだが、結果は「過去最低の121位。先進国最下位、中国・韓国・アラブより下位」との報道。大げさかもしれないが気分が悪くなり、昼食の箸が進まなくなった。
言ってみれば「男女不平等国家」と改めて世界中に宣告されてしまったわけだが、このことを女性自身は、私は、日々実感して暮らしているだろうか？ 振り返ってみると、ひとつ気になることが思い当たる。それは40-50代の女性リーダー向け『日経ARIA』で特集を作っていたときのこと。「オトナの人間関係」を話題に読者アンケートをしたのだが、仕事での人間関係で悩む相手として群を抜いて多かったのが、「男性上司や経営層」だった。
