副業OKの企業が6割以上
ここ数年、大企業の副業解禁のニュースを相次いで見かけるようになりましたが、副業OKとする企業はどれくらいあるのでしょうか。
本業の勤め先での副業許可の有無
「本業の勤め先」の半数以上が副業を許可しており、前年比177%の大幅アップとなりました 出典／ランサーズ
「本業の勤め先」の大多数が副業を許可しているようです。これは昨年の調査と比較すると前年比177％になり、大幅アップ。企業も柔軟な考え方へとシフトしているようです。企業が多様な働き方を認める背景には、労働力人口の減少に伴う人材確保など、深刻な社会問題が絡んでいそうです。
本業の勤め先の規模は半数が「従業員50名以下」の企業となりました。最も変化が著しいのは5000人以上の大きな企業で、昨年は全体の1.9％だったのに対し、今年は９％（＋7％）と大きな伸びを見せました。まだ数は少ないものの、「働き方の新時代」は確実にやって来ています。
本業の勤め先の規模（従業員数）
この1年で、大企業の副業解禁が一気に進みました データ出典／ランサーズ
独立したい？ 副業のまま？ この先どうする
本業以外でも活躍する副業ワーカーたちは、この先どのような道を希望しているのでしょうか。最も多い答えが「個人事業主」（34％）でした。一方、「1社に雇用されながら副業する働き方」「複数の企業に同時に雇用される働き方」と副業や兼業のスタイルを引き続き希望する割合が過半数を占めました。
副業している人が今後してみたい働き方
副業している人の3割が「独立を希望」、約過半数は「今後も副業をしたい」と考えています データ出典／ランサーズ
いかがでしたか。ウェブ上には、クラウドソーシングなどによるフリーランス向けの求人情報があふれています。「転職には消極的だけど、外で自分のチカラを試したい」と考える人にとっては、絶好のチャンスかもしれません。
文／大楽眞衣子 写真／PIXTA
