物価上昇が続く中、気になるのが家計防衛。近年、1つの企業などに勤めるのではなく、複数の仕事を手掛ける「副業」が広がりを見せています。しかし、子育て中の共働き家庭は、すでに子育てと本業で手いっぱい。子どもの教育費など将来の不安を抱えつつも、副業は難しいと感じている人は多いのではないでしょうか。副業に取り組む意義やメリットとデメリット、注意すべき点などを専門家や副業に挑戦してきたママ・パパの体験談を通して考えていきます。

家計が危ない？ 共働き家庭の副業という選択肢

正社員の10人に1人が既に副業に着手

　物価上昇に歯止めがかからず、食費も、電気やガスなどの光熱費も上がっています。夫婦共働きで多少お金に余裕がある世帯でも、以前ほど貯蓄ができなくなり、「この先、子どもの教育費が足りなくなるのでは」などと不安を感じている人は少なくないかもしれません。

　家計防衛の手段として、多くの人の脳裏にまず浮かぶのは「節約」でしょう。しかし、リモートワークが浸透し、副業を認める企業も増えてきた中で、「副収入を得る」という方法も選択しやすくなりました。

　リクルートが行った「兼業・副業に関する動向調査2021」によると、回答した会社員（正社員）7695人（女性3102人、男性4593人）のうち、調査時点で兼業・副業をしているのは9.4％でした。正社員の10人に1人が既に副業に着手しているということになります。年代別に見ると、未就学児や小学生を育てる割合が多い30代の兼業・副業率が24.7％と、最も高いことが明らかに。副業する理由として上位に上がったのは「生計を維持する最低限の費用以外に、貯蓄や自由に使えるお金を確保するため」「生計を維持する（生活費や学費を稼ぐ）ため」などで、副収入を目的に始める人が多いことが分かります。

　東洋大学経済学部教授の川上淳之さんは、「ブームだからといって、無理をしてまで副業をする必要はない」と前置きしつつも、「先行きが見通せず、将来への不安が大きいことを踏まえると、子育てと仕事の両立で忙しい共働き家庭であっても副業をする意義はある」と話します。さらに、「副業の選び方によって、幸福度も変わってくる」とも言います。どういうことでしょうか。

この記事で読める内容
●家計防衛以外に、副業を持つことのメリットとは
●幸福度や得られる効果が変わる？ 共働き子育て中の家庭が特に意識したい、効率的・効果的な副業の選び方
●「副業は気になるが、今はどうしても副業する時間が取れない」場合にすべきことは